いよいよ店舗づくりの始まり

カフェ開店チャート(仮)の、コンセプト→出店エリア→物件まで決めたら、次は施工業者の選定をしなくてはいけません。

店内と厨房の建材や大小の設備、パーツなどを選びながら、予算と条件の中でやりたいことをどう実現させられるか考えましょう

でも、施行会社ってどうやったら見つけられると思いますか?

居抜き物件を利用したり、備品に中古を利用すると、コストを抑えることができますが、古すぎて使いづらいことや、修理が必要でメンテナンス費が高くつくこともあります。

中古品を利用する場合は、保証期間やアフターサービスの有無についてしっかり確認しましょう。

数社の見積書を見比べれば、工事費用の相場はつかめるのですが、見積金額は変わらなくても対応や仕事の質のレベルではかなりの差が出てきます。

設計・施行会社の見つけ方

カフェは飲食物の提供だけでなく、居心地のいい空間やコミュニケーションスペースも提供する場です。

だからこそ、お店の設計・施行会社選びは重要です。業者選びに失敗しないためのチェックポイントを紹介します。

最低3社、できれば5社以上から見積もりを取りましょう。

なぜ1社ではなく、数社の見積書を取るべきなのでしょう?

それは、数社の見積もり書を見比べれば、工事費用の相場はつかめるからです。

設計・施工業者に依頼するときの4つの注意点

費用

使える予算を明確にしておく。見積もりは詳細なものを抱いてもらう。オーバーする部分はDIYも考慮しましょう。

コンセプト

どんなお店にしたいかがあいまいなままでは混乱のもとです。施工業者に「具体的」に伝えられるようにしておきましょう。

設備機器

メニューの種類や品数、売上予測などを踏まえ、開業に必要な設備機器は何かを洗い出しておきましょう。

同時に、それを厨房に設置するのに必要な広さ、形状をはじめ電気容量やガス容量、配管・配線について確認しておきましょう。

コストダウンの工夫

居抜き物件を利用したり、備品に中古を利用すると、コストを抑えることができます。

古すぎて使いづらいことや、修理が必要でメンテナンス費が高くつくこともあります。

中古品を利用する場合は、保証期間やアフターサービスの有無についてしっかり確認することです。

質のいい施行をしてくれる会社を探す方法

数多くの施行会社があるので、その中から質のいい施行をしてくれる会社を探すのは、とても困難なように見えます。

さらに、見積金額は変わらなくても対応や仕事の質のレベルではかなりの差が感心できない会社もあるので注意が必要です。

「コンペ」をして気に入った会社を選ぶ

質のいい施行をしてくれる会社を探す方法として、いちばん良いのは「コンペ」をして気に入った会社を選ぶ方法です。

近所の工務店、インターネットなどを使って最低でも5社を選びましょう。

ちなみに一級建築士、二級建築士がいるような会社は、工事費もの設計費がかかります。

費用をオーバーしないためにも、それぞれ打ち合わせをし、物件を見せて、平面図と見積書を提出してもらうコンペを行いましょう。

質問に誠実に答えてくれる業者、要望を無下に断らず、「いったん持ち帰って検討します」と前向きに取り組んでくれる業者を選ぶべきです。

予算については全体の8割程度の金額を伝えて、追加工事などが発生した場合のために余裕をもたせます。

契約書では工期チェックもしましょう。ここを確認しておかないと、後々とんでもないことになりかねません。

工事期間や職人の人数、材料費や厨房設備費用などの内訳を記載されているか。

契約書に引渡日がしっかりと明記されているか。

もし引渡日に間に合わなかった場合はいくらの違約金を支払うといった具体的な数字が入っているかも、要チェックです。

「こんなはずでは、、、」という思いをしないためにも作業効率のいい店舗を作ることも重要です。

キッチン周りの広さ、理想的な動線が違ってくることもあります。覚えておきたいものです。

できれば飲食店の経験がある業者を選んだほうがいいこともあります。

せっかく自分でつくるカフェなんだから、個性がいかせるとこは自分でやりたいなら、部分的にはDIYをやってみてもいいでしょう。

最良の施工業者を選ぶために

  • 最低3社から見積もりを取り、「コンペ」をする
  • 数社の見積書を見比べれば、工事費用の相場はつかめる
  • 中古を利用したり、自分で出来るところはDIYでコストを抑える

最良の施工業者を選ぶことができたら、居心地のいい空間やコミュニケーションスペースも提供できるような店舗になります。

最良の施工業者を選ぶためにも、数社の見積もりを取ってみましょう。

<注意点>*工事をはじめる前に、設計図などを持って管轄の保健所に相談に行きましょう。営業許可を取得するためには、施設や設備に関して一定基準を満たさなければいけません。